1.認定NPO法人ReBitは5月14日、「LGBTQ/SOGIE Youth Forum 2026」の開催レポート前編を公開した。
2.UNESCOとの協働プログラム「diverseeds2025」に参加した11プロジェクト・39名のユースリーダーの取組を紹介している。
3.医療、大学、地域でのSOGIE教育や居場所づくりをめぐる課題が語られ、アーカイブ動画も公開されている。

認定NPO法人ReBitは5月14日、3月7日に開催した「LGBTQ/SOGIE Youth Forum 2026」の開催レポート前編を公開した。UNESCOとの協働プログラム「diverseeds2025」に参加した11プロジェクト・39名のユースリーダーが登壇し、学校、医療、大学、地域でのLGBTQ・SOGIEに関する取組を報告した。フォーラムの全編は、視聴申込フォームを通じてアーカイブ動画でも見られる。
diverseedsは、LGBTQ分野に取り組むユースリーダーを支援するプログラムで、2018年の開始以来、60名のユースリーダーの活動を支えてきた。2025年度はUNESCOと協働し、全国から寄せられた28プロジェクト・58名の応募のうち、11プロジェクト・8地域・39名を採択。2025年9月から2026年3月にかけて、助成総額105万円の資金的支援と、伴走・研修などの非資金的支援を提供した。
前編のトークセッションには、自由なボックス、Safer Garden、東北大学性を考えるサークルAROW、弘前大学LGBTQ+サークルぷらうどのメンバーが登壇した。医学生によるインクルーシブ医療の学習活動、同志社大学の学生向けガイドブック作成、東北大学での学生間の関わり方を示すグランドルール、弘前大学での居場所づくりやパレード参加など、ユースが自分の所属先で始めた実践が中心となっている。
議論では、「Z世代はLGBTQに寛容」といった見方だけでは捉えきれない現場感覚も示された。登壇者からは、LGBTQを「社会問題」として知っていても、身近な人として想定していない無関心、医療現場で患者がセクシュアリティを安心して話せない状況、義務教育や大学でSOGIEを学ぶ機会が学校や学部によって異なる現状が語られた。SOGIEを特定の当事者だけの問題ではなく、すべての人に関わる概念として学ぶ必要性も論点となった。
大学での支援体制については、ガイドラインや相談窓口の有無だけでなく、実際にどこへ相談すればよいのか、通称名の使用や学生間のハラスメントにどう対応するのかといった運用面の課題が挙げられた。登壇者は、都市部や特定大学に限らず、地域差に左右されない学習機会と相談体制を整える必要があると述べている。ReBitの今回のレポートは、LGBTQ・SOGIEに関する啓発を、若い世代の個別活動に任せるだけでなく、学校・大学・医療機関の仕組みとして考える材料を示している。
認定NPO法人ReBit
URL: https://rebitlgbt.org/news/17022/

