ヤマダHD、人的資本強化へ　エンゲージメント測定をグループ拡大

ヤマダホールディングスは、サステナビリティ情報の一環として「多様な人材の育成・活躍」に関する取組を公表し、2025年3月期から従業員満足度調査をエンゲージメントサーベイに改め、対象範囲をグループ会社に広げたと紹介している。調査結果に加え、ストレスチェックの結果も踏まえて課題を精密に把握し、社内環境の改善につなげる方針を示した。

同社は、人材育成面では「自律型組織・自律型人材の育成教育」を掲げ、テクニカルスキルに加えて、ヒューマンスキルやコンセプチュアルスキルの習得を重視している。2024年6月には、次代の経営マネジメントを担う社員向けに3年間の「次世代経営塾」を開始したほか、2024年4月にはグループで659人の新卒採用を実施した。非正規社員の正社員登用制度も設けている。

また、ヤマダデンキでは、接客力や提案力の向上に向けてOJT、オンライン研修、eラーニング、自社学習サイト「マイラーニング」などを活用し、人権や腐敗防止を含む社会・環境課題に関する学習コンテンツも充実させている。2025年3月期には、提案力向上のための社外講師による集合研修に1,410人が参加したという。人権尊重や働きがいの向上を人的資本経営の中にどう組み込むかは、企業の持続性や採用力にも直結する論点であり、今回の開示は小売大手の人材戦略を示す事例として注目される。